今回の記事では
「個別支援計画書に記載されている具体的な支援内容」と
「現場職員のスキルや、その他業務」とのバランスの取り方
について考えていきます。
どれだけ優れた個別支援計画書が存在していても、その計画通りに支援が提供できなければその計画は改善しなければいけません。
つまり、「個別支援計画の内容」と「現場力」は切っても切れない関係ということです。
基本的な考え方は「現場力」を向上させるということですが、完全に取り組むには難しいこともあるかと思います。
それでは考えていきましょう。
大前提「児童のニーズに沿った個別支援計画書」の作成
大前提として
ことは言うまでもありません。
・現場職員の人数が足りないから
・OT、STなどの専門職員が急に退職することになったから
・他の業務が重なる時期で、支援材料作成に時間をかけられないから
などを理由にして、支援の内容を変えるべきではありません。
事業所での支援として
「この子には今現在こういった支援が望ましい」
という考えのもとその他の環境を調整していきます。
専門職の支援に関しては、専門職が「いる」か「いない」かによってそもそも立てられる計画が変わります。
その事業所で提供できる支援を具体的に掴んでいるかどうかがとても大切です。
たまたまOTさんが入職したし、作業療法をメインにしよう！
というように、現場の限られた職員のスキルに左右されるような支援内容ではなく
この事業所で提供できる支援内容は何かということからスタートする必要があります。
同時進行「現場力の向上」
「現場力」とはつまり
「個別支援計画書の支援内容をより適切に提供する力」です。
そのためには
ということが求められます。
これら4つの取り組みを重視することで「現場力」を高め、より良い支援につなげていくことができます。
特に④の「支援内容への十分な理解」は最低限必要です。
「支援の内容と留意点」「その他注意すべきこと」などは全ての職員が共通の理解を持てるようにしましょう。
「現場力」とのバランス調整
とはいえ、「あれもこれも」を望んだ支援計画書では十分に取り組めるはずもありません。
「現場力」の向上に重点を置きつつも
どれくらいまでの支援内容であれば今の職員で取り組めるのかという視点は必要です。
子どもの将来像として
「こういう力が育ってほしいな」
「この苦手に対しては対処方法を身につけてほしいな」
ということに対していかにスモールステップで支援を提供できるかが大切です。
この時に重要な視点としては
「現場の支援者もスモールステップで成長していく」
ということです。
支援者も成長することで、できる支援の幅が広がっていき
それが子どもたちのためになります。
児発管としては、直接支援を提供してくれる職員のスキルアップに取り組むことも重要な業務の一つです。
まとめ
「現場力」と「個別支援計画書」のバランスの取り方について考えてきました。
極端な話で言うと、事業所にプールの施設がないのに
「運動機能向上のために毎日プール活動をしよう！」
といって支援内容を決めることは不可能です。
もちろん、その必要性によっては
・外部人材を入れる
・新たな設備を導入する
等の環境作りが求められることもあるかと思います。
計画書の存在だけで支援が成り立つわけではありません。
それを実行する「人」「物」や「場所」の状況も把握した上で計画を作成することが大切だろうと考えています。
最後までお読み頂きありがとうございました！！
